翻訳：Archie Beattie, Yixue Chen, Peiru Deng, Naoki Woolcock, Weihong Xu, Xingyu Zhao

監訳：飯塚 俊太郎（Shuntaro Iizuka）

オーストラリアの大学は、たいてい、貿易や「エンプロイアビリティ」において重要なものとして、日本語学習を奨励している。これは最近始まったものではなく、オーストラリア政府が過去数十年に渡り、いわゆる「戦略的」なアジア言語が推奨してきたのと同じ流れの中にある。

「エンプロイアビリティ」の定義については、高等教育機関における学生生活の専門家であるマンツ・ヨーク（Mantz Yorke）教授による以下のものがよく引用される。

「卒業生が志望する職業に雇用され、そこで成功する可能性を高め得る一連の実力 ― 技能や理解や個人属性 ― であり、本人の成功や利益のみならず、職場や地域社会、または経済などにも貢献するもの。」

本稿において、筆者らは、政策立案者やメディア及び大学のプロモーション活動において日本語学習の利点として取り上げられる道具的な「エンプロイアビリティ」は、日本語学習者の実際の学習動機と大きなすれ違いがあると主張したい。

それに加え、オーストラリアの大学は、「エンプロイアビリティ」言説を凌駕する外国語学習の価値を明確に示す役割を果たすべきだとも主張したい。言語・リテラシー教育学のジョセフ・ロ・ビアンコ （Joseph Lo Bianco）教授がまさに適切に説明しているように、外国語学習は「教育の義務化の背景にある、本質的な人間性、文化性、及び知性の育成と密接に関係している」のである。高等教育の役割は学生に知的な挑戦をさせ、生涯に渡って批判的思考を持った思慮のある学習者を育成することにある。外国語学習の価値を「エンプロイアビリティ」に限定することは、この役割を怠るに等しい。

外国語教育は高等教育分野において個性的な役割を担っている。外国語の教室では、様々な文化的及び言語的背景を持つ学生が互いに触れ合いながら、共にある一つの言語を学ぶ。教師はこの様な空間の中で学生のあらゆる文化的背景を考慮しながら、様々な視点を意識させ理解するよう促し、当然とみなされている既存の固定観念や態度に疑問を投げかける。外国語学習者は目標言語の規範に基づく思考と言動を求められ、その結果、「第一言語と目標言語の二つの規範に触れ合うことで自分を省察するようになり、「..」他者が必要としているものへの理解や共感力が育成される」。

外国語教育の重要性はコミュニケーション能力の獲得や目標言語が話されている文化や社会に関する知識の習得だけではなく、学習者自身の自己変革にもある。

筆者らは、応用言語学者及び日本語教育者として三十年に渡りイギリスとオーストラリアで奉職してきたなかで、学生達が自ら変わっていく姿を幾度となく見てきた。一方で、私達はオーストラリアにおけるアジア言語の描写や宣伝のされ方に幾度となく戸惑ってきた。それは政策立案者やメディアや大学が思っている外国語教育の価値が、私達が考えている価値とはかけ離れているためであると認識している。

政策立案者とメディアは「エンプロイアビリティ」以外の外国語学習の価値にほぼ触れていない

オーストラリアの最初の包括的国家言語政策は1987年にロー・ビアンコが執筆した「言語に関する国家政策」である。そこでは、多言語多文化共生社会であるオーストラリアにおける外国語学習に対し、国の経済的利益だけでなく、オーストラリア国民の関心やニーズ、及び社会の統合や調和といった価値も見出していた。

だが、1994年に「オーストラリアの学校におけるアジア言語・アジア学習推進計画」が導入されて以降、アジア言語は主に「貿易言語」として描写されてきた。アジア言語は、オーストラリア人がそれぞれの言語を学ぶことによって、主に中国、インドネシア、日本、そして韓国といった経済成長著しい国々に関与し、利益を得られる手段として位置付けられた。

こうしたいわゆる「優先言語」は国益に関わると考えられ、2008年の「オーストラリアの学校におけるアジア言語・アジア学習推進計画」の対象言語に含められた。これは正式な言語政策ではないが、2012年連邦政府白書「アジア世紀におけるオーストラリア」 は、アジア言語の学習を奨励した上で、中国語、ヒンドゥー語、インドネシア語、日本語を優先言語とした。

アジア言語のプロモーションは超党派の支持を得ており、アジア言語は高等教育において、これまでになく大きな役割を果たしている。2020年6月、連邦政府は「就職を意識した選択を促す動機付け」を理由とし、「雇用率と労働需要の上昇が予想される」職業に関連のある大学コースの授業料削減を発表した。言語学習は（教育学や看護学や臨床心理学などと同様に）この対象となっている。しかし、言語科目以外の社会科学や人文科学の科目は対象外とされている。つまり、アジア言語等の言語学習は、産業上の需要に応えるため、言い換えると、学生の「エンプロイアビリティ」を向上させるために重要だと認識されているのだ。

主流メディアは、このような外国語学習の言説を報道している。応用言語学者であるシャノン・メイソンとジョン・ハジェクは2007 年から2016年におけるオーストラリアの高等教育の外国語学習に関するメディア報道を調査した（報道機関12社が発表した57本の新聞記事からなるデータセットが用いられた）。彼らはその調査結果について「私達が調査対象としたマスメディアにおける報道では、外国語学習のメリットについて経済的利益しか言及されていない。具体的には外国語のスキルが、経済発展が見られるアジア諸国に関与するために必要だと報道されている。」

このようなマスメディアにおけるアジア言語の描写は、一般の人々が理解する外国語学習の価値に影響を及ぼしている。最近の言語政策やメディアでのアジア言語の描かれ方は、個人やコミュニティに対する外国語学習の幅広い教育的価値を損ねている。それに加え、アジア言語の区別ができていないばかりか、学生がその言語を選んだ理由が軽視されているのだ。

日本語学習者の動機

日本語はオーストラリアの高等教育機関で最も人気のある外国語の一つであり、2020年時点で、20校以上の大学が日本語あるいは日本研究の授業を提供している。高等教育機関で日本語を学ぶ学生の数は2018年に11,353人に達し、その大半が初心者レベルだった。

オーストラリアの高等教育機関の外国語学習者数に関する総合的なデータはほとんどないが、2006年から2019年の間の、オーストラリアでの言語別の12年生（高校3年生）の履修者数を見ると、日本語、フランス語、中国語に同程度の人気が見られ、それぞれ12年生の外国語学習者の約2割を占めている。 中国語学習者は常に多いが、中国（語）のバックグランドを持たない学生は少ない（ただし、中国本土からの留学生はアジア言語プログラムの持続に貢献している）。

国際交流基金が2015年及び2018年に実施した大規模アンケートによると、日本語学習者は主に日本の漫画、アニメ、ファッション、音楽、歴史、文学、芸術などの個人的、また文化的な興味が主な日本語の学習動機だとしている。心理学界に影響を与えた『第二言語学習者の態度と動機』の著者である心理学者ロバート・ガードナーとウォレス・ランバートはこういった動機を「統合的」と名付けた。これはアジア言語に関する国家政策や主流メディアで強調される「道具的」あるいは経済的な動機とは異なっている。国際交流基金のアンケートによると、ビジネスや貿易におけるキャリア形成といったような道具的動機は、日本語学習者の主な動機ではない。なお、トムソン木下千尋教授（日本研究）の最近の研究でも、高等教育で日本語を学習するほとんどの学生の学習理由は、個人的、また文化的な関心によるものであることが明らかにされている。

高等教育機関における日本語学習のプロモーション

私達は、オーストラリアの一流研究大学8校で構成される組織、グループ・オブ・エイト（Go8）の各大学が公表している日本語学習の宣伝文（広報）を分析した。Go8は、オーストラリアの高等教育政策に様々な影響をもたらしている。Go8の大学はいずれも学士号及び修士号につながる日本語と日本文化の科目を幅広く総合的に提供している。

私達は、各大学のホームページに掲載されている日本語や日本文化に関する宣伝文を「Japanese」というキーワードで検索した。その結果、主に、「日本研究（Japanese studies）」、「日本語 （Japanese language）」あるいは「日本語と日本研究（Japanese language and studies）」といった単語がタイトルに含まれるウェブページがヒットした。ほとんどの場合、一般向けの宣伝文があり、さらに、大学の公式科目ハンドブックに載っているような学位の体系や各科目の情報へのリンクが貼られていた。各科目の概要や課題の詳細については、在学生を対象としたもののため、一般の目には付きにくいと判断し、調査対象から除外した。

約2,400単語に及ぶ日本語と日本文化に関する一般向けの宣伝文を抽出した。大学の広報に頻出している単語や使用内容は、日本研究の宣伝文が一般にどのように構築されているかを示している。

表１：頻出単語一覧